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対抗改革(たいこうかいかく)は対抗宗教改革(たいこうしゅうきょうかいかく)ともいわれ、16世紀のトリエント公会議を頂点としたカトリック教会内の改革刷新運動のこと。かつては「反宗教改革」や「対抗宗教改革」という語が用いられていたが、近年の研究の結果、対抗改革は宗教改革よりはるか以前に始まっていたことがわかり、単なる宗教改革への反動という見方は限定的すぎるという見解が強まっているため、「カトリック改革」と呼ばれることも多い。

◆ 意義

対抗宗教改革(カトリック改革)は従来、宗教改革とそれに伴って勃興したプロテスタントへの対抗という限定的な見方で捉えられて来たが、近年カトリック教会の改革は宗教改革以前から推進されていたものであったことが明らかになるにつれ、単なる宗教改革への反動とみる「対抗宗教改革」という言葉の語弊を避け、「カトリック改革」と呼んで中世後期以来の脈々と続くカトリック教会刷新運動に位置づける言い方が主流となってきている。

宗教改革の幕開けとなった1517年のマルティン・ルターによる『95ヶ条の論題』の提示のはるか以前からカトリック教会の自己改革はおこなわれていた。それはカトリック教会が伝統的に保持してきた教義および教会組織に対する攻撃という流れに抵抗するものであり、14世紀にヤン・フスやジョン・ウィクリフが指摘した聖職者の堕落への反省によるものであった。

カトリック改革の中でいわゆる「対抗宗教改革」にあたる部分は教皇パウルス3世の時代に始められ、宗教改革者たちの批判を受けて改革を行ったが、それは宗教改革者に対してカトリック教会の伝統を擁護するという面だけでなく、プロテスタントの批判に耐えうるカトリック教会としての自己改革を目指すものであった。

トリエント公会議において頂点に達するカトリック改革は三段構造の教会の戦略という面をよく表している。それは頂点にたつものが個々の教会を通して信徒の一人一人と結びついているというものである。カトリック改革においてカトリック教会は自己の教義と中世的な教会構造を再確認し、時代に即して効果あるものとするよう改善したのである。

◆ トリエント公会議

パウルス3世の治世の最大の出来事であるトリエント公会議では、教会の組織的な問題を解決すべく枢機卿委員会が任命されたが、そこでは教義的な改革や、金儲けに走る司教たちや世俗にどっぷりつかった司祭たちの問題、贖宥状の引き起こした混乱の解決、および財政的問題に関しては討議されなかった。その分を差し引いて考えても、1545年から1563年まで三会期にわたっておこなわれたトリエント公会議はカトリック改革の頂点といえる出来事である。

公会議ははっきりとプロテスタントの主張の一部を誤りであると定め、中世教会が保持していた基本構造ともいえる秘跡の思想、修道会と特定の教義の重要性を再確認した。教義においてはプロテスタントに対する一切の歩み寄りを示さず、従来の教義を再確認した。公会議の決定で重要なことは救いにおける信仰と協働の関係を示し、伝承の重要性を認めたことである。パンとワインの聖変化がシンボリックなものでなく、真にイエスの体と血に変化すると考える「実体変化」の思想が、秘跡とともに支持された。また、宗教改革者が批判したカトリックの伝統的な信心である贖宥、巡礼、聖人や聖遺物への崇敬、聖母マリアへの信心などが霊的に意味のあるものとして再び認められ、この点でカトリック教会はプロテスタントにはっきりと一線を画すことになった。

◆ 改革の進展

教会の基本的構造が堅持された一方で、カトリック改革において特筆すべき変革がおこなわれた。それは司祭と信徒の間の隔絶の問題が是正されたことである。当時、地方の小教区で働く司祭は、ほとんどが満足な教育を受けていなかった。ラテン語も知らず、神学の勉強もしていなかった。司祭の教育の必要性はもともと人文主義者たちの唱えたことであったが、修道司祭がより修道生活に集中できるよう配慮される一方で、教区司祭の知的水準の上昇がはかられ、教育の重要性が再確認されることになった。

それに加え、1512年から1560年代にかけて「福音的カトリック者」運動が「スピリトゥアリ(聖霊派)」と呼ばれた高位聖職者の間で起こり、個人の刷新によって教会を刷新しようと活動がさかんになった。こうしてトリエント公会議では教会の綱紀粛正と教会統治のあり方の見直しが真剣に検討された。世俗化されすぎたルネサンス期教会の姿はアレクサンデル6世にその典型をみることができ、レオ10世によるサン・ピエトロ大聖堂の改築工事の資金集めのためにドイツにおいて盛んに贖宥状の販売がおこなわれたことが宗教改革のひきがねとなった。カトリック教会はこの宗教改革運動への答えとして教会の徹底的な改革を提示した。その改革は、人間性の重視、信心の深化、教会法の遵守などを柱とする1414年からのコンスタンツ公会議で示された改革案をもとにしていた。

トリエント公会議はその決議によって世俗化しすぎた教会の姿を否定することになった。具体的には修道会のあり方がみなおされ、より厳格さが要求されるようになった。さらに聖職者の規律が強化され、小教区の重要性が再確認された。また、政治的な理由による司教の叙任を禁じた。特に中世においては一部の司教が権力者として多くの土地と財産を持ち、教会構造から柔軟さを奪っていた。世俗にある司教たちは神学よりも法律の勉強に励むようになっていたのであるが、公会議の決定によって問題になっていた不在司教たちは一掃され、高位聖職者にふさわしいモラルをもった人物が任命されるようになった。「不在司教」とは自らの教区でなく、ローマや自分の好きな土地に住んでいた司教たちのことであるが、この問題はトリエント公会議の改革によって改善されたのである。

さらにルネサンス期を通じてローマ教皇庁自体が普通の世俗国家の一つのようになっていた現状が改革された。トリエント公会議は同時に教会生活に関する事柄について司教により大きな権限を認めることを決議した。ミラノのカルロ・ボロメオなどの優れた聖職者たちが、自らの司教区の小教区一つ一つを熱心に巡回することで司教の姿の模範を示した。小教区のレベルにおいては17世紀の間をかけて徐々にしっかりとした教育を受けた司祭たちが小教区を担当するようになり、古代以来の問題であった妻帯司祭が一掃されて司祭の独身が徹底されるようになった。

対抗改革期の最初の改革教皇とみなされるパウルス4世(1555年-1559年)はプロテスタントに対する対決姿勢を明確にしていたが、その時代には教会改革の姿勢がより明確に示され、改革努力が目に見える形で実現し始めた。彼の治世におこなわれた改革のための具体的方針としてローマの異端審問所の設置と禁書目録の作成があげられる。彼のこの専制的かつ攻撃的改革努力は初期改革者たちの姿勢、特に教会法の徹底と異端の殲滅を目指す姿勢を受け継いだものであるといえる。

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